IT環境の変化は平成におけるもっとも大きなイノベーションの１つだと考えています。インターネット環境は我々の生活に不可欠な存在になりつつあります。それでは、このIT環境の変化が我々の家計にどのような生活に影響を与えているか見ていきたいと思います。
上述の通り、平成元年に当初において携帯電話はほとんど普及されておらず、ほとんどの家庭において固定電話のみとなっていました。現在ではほとんどの方が、スマートフォンを含む携帯電話をお持ちかと思います。とはいえ、固定電話も持っている家庭も少なくないのではないでしょうか。固定電話を持っていてあえて解約するご家庭もあまり多くないように見受けられます。このため、固定電話については令和においても維持されているものと仮定して、以下家計における支出の変化を見ていきたいとかと思います。
まず多くの家庭においてインターネットを接続されているかと思います。もちろん、スマートフォンをデザリングして使用しているというご家庭もあるかと思います。
総務省が公表している「家計消費状況調査」によると通信費関連について以下のように支出しています。
上記のように、インターネットに関する費用は世帯の人数に関係なく、近似した金額が発生していることがわかります。
コロナ禍以降において、業種よっては在宅勤務が進み、もはやネット環境がないということは仕事に支障を来すような状況にあり、ネットは我々の生活に欠かせないものとなっています。
しかし、このスマフォや、インターネット接続料は、平成初期において、多くの家庭において当然にあったものではありません。
このため、スマフォ及びインターネットを両方を持っている場合、総生体においては、平均18,800円となり、単純な支出増につながっています。これは、家計においては大きな影響があることは間違いないのではと考えております。
昭和において車を保有することがステータスと言われていた時期があったそうですが、この車を保有するための費用の一部はスマフォやインターネットにシフトしていき、車の保有者減少に繋がっているのではないかと想像するのは難くないかと思います。
しかし、スマフォやインターネット環境を持たなくてよいかというというともはや現実問題難しいのでは考えています。当然にこの記事を見ている人はスマフォや家のPCあるいはタブレットでGooole等の検索アプリを使用して見ているかと思いますが、その前提当然にネット環境があるということになります。
このネット環境を維持することは、これからも暫く続くことが容易に予想することができ、我々はそれにかかる費用を負担し続けなければならないことになります。
その結果、例えば、上記の18,800円を40年間支払続けると仮定し太場合、900万円以上支払うことになります。ここには、スマフォの本体料金やPC料金は含まれていないことから、同様のデバイスを買い続けることを前提とすると、ネット環境（周辺機器を含む）において平均的な家庭においても1,000万円以上支払うことになります。もちろん、通信料の下落や選択するキャリアによっては、1,000万円を下回ることはあるかと思いますが、いずれにしても、大きな支出になることは疑いようがありません。